中国株のおすすめ銘柄10選！業績拡大が見込める高配当な優良企業を厳選

中国株のおすすめ銘柄10選をご紹介します。

業績拡大が見込める優良銘柄や、高配当銘柄を厳選しました。

中国は新型コロナウイルスの影響によって、世界的に経済成長が停滞した中でも、成長を維持しています。

以前よりも経済成長率は少しずつ落ち着いてきていますが、2030年頃には中国がアメリカのGDPを抜き、世界ランキング第1位になると予想されているほどです。

少子高齢化によって、世界経済における存在感がどんどん低下していくであろう日本より、将来性がある投資先だという見方もあります。

しかし中国株には、日本株にはない大きなリスクがあるので、事前によく確認しておきましょう。

また、中国株投資におすすめの証券会社もご紹介します。

中国株投資には、銘柄数が豊富で情報収集もしやすいマネックス証券がおすすめです。

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中国株のおすすめ銘柄10選

早速、中国株のおすすめ銘柄10選を見ていきましょう。

※2023年6月27日時点のデータです。

関連記事：マレーシア株に投資できる証券会社は？おすすめ個別銘柄3選を紹介！

1.バンク・オブ・チャイナ（中国銀行）

まず最初にご紹介するのは、バンク・オブ・チャイナ（中国銀行）。

東京や横浜、大阪、名古屋などにも支店があります。

世界有数の総資産を保有している大手銀行です。

バンク・オブ・チャイナは配当利回りが6.44%と非常に高くなっています。

高配当株を探している人におすすめの銘柄です。

2.アグリカルチュラル・バンク・オブ・チャイナ（中国農業銀行）

アグリカルチュラル・バンク・オブ・チャイナ（中国農業銀行）は、中国3位の国有商業銀行です。

法人と個人の両方を顧客にしています。

配当利回りは、なんと8.36%。

最近は株価が低迷しているものの、業績は黒字です。

中国銀行と同様、こちらも高配当な中国株を探している人におすすめの銘柄となっています。

3.信義光能（シンイー・ソーラー）

信義光能（シンイー・ソーラー）は太陽光発電用ガラスメーカーです。

業界首位の座を維持しています。

なぜこの銘柄がおすすめかというと、中国は国策として、再生可能エネルギーによる発電を推進しているからです。

太陽光発電用ガラスを作っている信義光能（シンイー・ソーラー）にとってはビジネスチャンスでしょう。

4.小米集団（シャオミ）

シャオミとは、北京に拠点を構える大規模な家電製造会社です。

スマートフォン制作から事業をスタートさせ、今では日本でもその製品を手に取ることができます。

特に、スマートフォンはシャオミの看板商品で、中国国内の市場シェアでは、アップルを上回っているほどです。

サムスンとレノボに次いで、3位にランクインしています。

世界的な視点で見ても、シャオミのスマートフォンの販売台数や市場シェアは増加傾向です。

今後の展開が楽しみな企業だといえるでしょう。

5.中国稀土集団（チャイナ・レアアース・ホールディングス）

スマートフォンやEV製造などに必要不可欠な「レアアース」を生産している中国稀土集団（チャイナ・レアアース・ホールディングス）。

2021年に5社が合併して誕生した企業です。

中国政府の直轄下にある「中央企業」として新設されました。

今後もレアアースは需要が途切れないので、安定的な成長が見込めます。

6.上海汽車集団

上海汽車集団は電気自動車メーカー。

中国は2035年にガソリン車を廃止する方針で動いているため、電気自動車は需要が見込めます。

中国では電気自動車メーカーが乱立している状態ですが、海汽車集団は中でも高いシェアを誇る企業です。

今後もさらなる成長が期待されています。

7.国軒高科（ゴション・ハイテク）

国軒高科（ゴション・ハイテク）は、リチウムイオン電池の製造をおこなっている中国メーカー。

リチウムイオン電池は電気自動車に欠かせないため、上海汽車集団と同様、国策の影響で今後伸びていくと予想されます。

国軒高科は2025年までに、リチウムイオン電池の生産能力を、従来の10倍に高める方針です。

8.比亜迪（BYD）

比亜迪は香港と深センの株式市場に上場している、中国の自動車・電子部品メーカーです。

創業当初は携帯電話向けのリチウムイオン電池を作っていましたが、買収を通じて自動車業界に進出。

電池技術を活かして、新エネルギー車（NEV）メーカーに成長しました。

世界一の投資家であるウォーレン・バフェット氏も、2008年に出資しています。

先ほどもご説明した通り、中国は2035年にガソリン車を廃止する方針なので、比亜迪の新エネルギー車は需要が高まっていくでしょう。

9.アリババ・グループ・ホールディング

アリババというと聞いたことがある方も多いでしょう。

「アリババ」をはじめとした通販サイトを運営する、中国最大のEコマース企業です。

中国経済の低迷により、業績の伸びは減速が見込まれています。

また、中国当局はIT企業に対する監視体制を強化しているため、今後が不安だという声も。

しかし世界有数の大手インターネット企業であることに変わりはありません。

米国市場と香港市場に上場しているため、米国株としても、中国株としても購入できます。

中国株を取り扱っている証券会社は少ないですが、米国株を取り扱っている証券会社はたくさんあるので、売買しやすい環境が整っているといえるでしょう。

10.万科企業（チャイナ・バンケ）

万科企業（チャイナ・バンケ）は中国の大手不動産デベロッパーです。

業界トップクラスの販売実績を長年維持しています。

住宅開発・商業不動産開発・賃貸サービス・ホテルなど、幅広く手がけているのが特徴です。

2022年の中間期決算は、増収・増益でした。

今後中国では、不動産業界の再編淘汰が進むとされています。

万科企業は手ごろな価格と高い品質に定評があり、開発・管理能力も優れているため、不動産業界の中でも優位性が高まっていく見込みです。

関連記事：中国株・ETFのおすすめ！投資での注意点や人気銘柄をわかりやすく解説

中国株の3つのメリット

中国株に投資するメリットって何？日本株と比べて何がいいの？

中国株に投資するメリットは、次の通りです。

①配当利回りが高い

中国の株式市場では、配当利回り5%以上の銘柄が比較的多く見られます。

たとえば、配当利回り5%以上の銘柄に100万円を投資した場合、毎年5万円の収益が期待できるということです。

これが10年続けば、ほったらかしで50万円ものリターンが得られますよね。

さらに中国株では、配当利回りが2桁の銘柄も見られます。

配当利回りが高いのはどんな銘柄？

近頃の中国株では、特に金融や通信・インフラ関連の銘柄が高い配当利回りを出しています。

たとえば金融セクターでは、下記の通り、配当利回りが高いです。

日本株の平均配当利回りは約2%だと言われています。中国の金融関連銘柄は、高配当であることが分かりますね。

また、通信・インフラセクターでも、配当利回りの高い銘柄が存在しています。

「チャイナテレコム」の配当利回りは4.86%、「チャイナ・モバイル」は5.93％です。

5G通信技術の進展は、このセクターの成長をさらに推進する可能性があります。

②経済成長に勢いがある

中国の経済は勢いよく成長しています。

GDP成長率は、アメリカなどの先進国よりもずっと高いです。

2015年から2019年のGDP成長率は、6%台をキープしていました。

この成長を支えているのは、とにかく大きな内需です。

中国の国土は日本の25倍もあり、まだ発展の余地があります。

これからも中国の消費は、上がっていく可能性があるでしょう。

さらに、中国の企業は積極的に海外進出しています。

インターネットやECなどの分野はもちろん、製造業も東南アジアや欧米、アフリカなどに広がっていますよ。

このような海外展開も、中国経済の成長を後押ししています。

中国株には高い経済成長と巨大な内需、そして世界中に広がるビジネスチャンスを見込んで投資することができるというメリットがあります！

中国株は新興国株？

中国株は新興国株の一部として分類されます。

新興国株とは、経済成長が見込まれる発展途上国や新興経済国の株式のことです。

これらの国々は、先進国に比べて、経済の成長率が高い傾向にあります。

中国は世界第二位の経済大国です。

しかし人口の多さやインフラ整備の進行度などを考慮すると、まだまだ経済発展の余地があるとされています。

そのため、中国株は新興国株として扱われているのです。

③ボラティリティが高い

中国株は、株価変動の幅の大きさが特徴として挙げられます。

価格変動の幅のことを「ボラティリティ」といいます。

株価変動の大きさは、日本株と比較しても顕著です。

短期的な投資戦略を採用する投資家にとっては、大きな利益を獲得するチャンスがあります。

経験豊富な投資家が、適切なタイミングでの取引を行うことで、高いリターンを追求することができるのです。

しかし、ボラティリティが高い銘柄には、予想外の株価の下落によって大きな損失を被るリスクもあります。

また、中国株の動きを的確に予測することは容易ではありません。

短期的な投資を考慮している方や、高いリターンを求める方には魅力的な中国株ですが、リスクも理解した上で慎重な取引を心掛けることが重要となります。

中国株の5つのデメリット・注意点

高いリターンが期待できる中国株。

しかし下記のような、中国株特有のリスクがあります。

①政治的な影響を受けやすい

日本や米国のような資本主義国と違って、中国は社会主義です。

各業界に対して、突然規制が実施されることもあり、株価は国の経済政策の影響を大きく受けます。

また、中国政府が大株主になっている中国企業も少なくありません。

日本人からすると想像しにくいですが、中国株はかなり政府の意向に左右されやすいため、情報収集を怠らないようにしましょう。

②突然上場廃止になることがある

国内株の場合、上場廃止が発表されたあと、本当に株取引ができなくなるまで一定の猶予期間がありますよね。

しかし中国株は、猶予期間なしで突然上場廃止になることがあります。

またアリババのような、米国の株式市場に上場している中国企業にも、注意が必要です。

近年米中関係が悪化した影響で、複数の中国企業が米国の株式市場から撤退しました。

「今まで米国の株式市場で取引できていた中国企業の株が、取引できなくなってしまった」ということがありえます。

③値幅制限がない

中国株（香港取引所）には、値幅制限がありません。

日本株には値幅制限があります。

ストップ安やストップ高という言葉を聞いたことがある方も多いでしょう。

しかし中国株には値幅制限がないので、その日のうちに株価が急激に上がったり下がったりすることも。

株価が大きく上がれば、それだけ大きな利益が得られる可能性がありますが、逆に株価が大きく下がれば、大きな損失を出す可能性もあるのです。

投資するときは、十分なリスク管理が大切となります。

④為替リスクがある

中国株投資では、「香港ドルによる外貨決済」や、「日本円による円貨決済」を選択可能です。

円を香港ドルに交換するときや、香港ドルを円に交換するときのレートは、日々変動しています。

もし株価が上がったとしても、為替レートの変動次第では、損をする・あるいは利益が少なくなる場合もあるのです。

これを「為替リスク」といいます。

為替リスクは、国際的な経済状況や政策、市場のセンチメントなど、多くの要因によって影響を受けます。

このリスクを適切に管理しないと、予想外の損失を被ることもあるため注意が必要です。

⑤日本からの情報収集が難しい

中国の企業や市場に関する情報は、日本から集めるのが困難です。

特に、中小企業や新興企業に関する情報は、日本語の資料やリソースが限られており、情報収集が難しいと感じる投資家も多いでしょう。

情報の正確さやタイムリーさを確保するためには、専門的なリサーチや、多様な情報源の活用が欠かせません。

関連記事：内藤証券の評判・口コミまとめ！人気の中国株やメリットも紹介

中国株をポートフォリオに組み込むときの割合は？

「中国株をポートフォリオに組み込みたいけど、配分はどうすればいい？」
「中国株中心のポートフォリオはリスクが高い？」

このように悩んでいる方もいるでしょう。

結論から言うと、中国株をポートフォリオの中心にするのはおすすめできません。

中国旅に投資するなら、あくまでポートフォリオの一部として組み込むのがおすすめです。

中国の人口は2030年までに減少する？

中国というと、人口が非常に多いイメージを持っている方も多いでしょう。

現在は10億人の人口を抱えている中国ですが、実は2030年までに人口が減少に転じ、老齢人口が増えていくと予想されています。

新興国＝人口増加国ではない点に注意してください。

人口が減るということは、国内の消費が高確率で衰えるということなので、中国の経済成長は今後鈍くなっていくと予想できます。

かつてのような高成長を数年後も期待するのは難しい、ということです。

中国株ETF・新興国ETFの注意点

「ETFを通じて投資すればリスクを抑えられるから、ポートフォリオにたくさん組み込んでも問題ないのでは？」とお思いになるかもしれません。

確かに中国株ETFや新興国ETFは、投資先の分散に有効で、世界経済の成長部分を取り込むチャンスを秘めています。

しかし、いくつかの要点を理解しておくことが必要です。

人口減少の影響

新興国と聞くと、人口が増加している国を想像する人も多いかと思います。

しかし、一部の新興国ETF、例えばバンガードのVWOやブラックロックのIEMGなどは、人口減少が予測される国にも投資している銘柄です。

先ほどもご説明した通り、特に中国は2030年を前にして人口の減少が見込まれており、これは経済成長に大きな影響を与える可能性があります。

人口だけで国の経済成長が決まるわけではありませんが、人口増加が経済の大きな後押しをしていた時代からのシフトは認識しておくべきです。

法整備が不十分

多くの新興国は、経済が急速に成長している一方で、法整備が追いついていないケースが見受けられます。

例えば、株主の権利を尊重する文化や法制度が十分に確立されていない国も。

中国のように、これまでの高成長が一部の法的不備をカバーしていた場合、人口増加の鈍化とともに、法整備の不十分さが投資リスクとして浮上する可能性があるのです。

信託報酬が高い

中国株ETFや新興国ETFの中には、信託報酬が比較的高いものも存在します。

信託報酬は投資のリターンに直接的に影響するため、このポイントも投資判断の際に考慮する必要があります。

中国株に関するよくある質問

中国株に関するよくある質問をまとめました。

Q.「深セン取引所」や「香港取引所」って何？

A.中国には、3つの取引所があります。

1. 上海取引所
2. 深セン取引所
3. 香港取引所

中国本土にあるのが「上海取引所」と「深セン取引所」、香港にあるのが「香港取引所」です。

日本の証券会社から中国株を売買するときは、多くの場合、「香港取引所」を利用します。※

香港取引所で取引できるのは、「メインボード」と「GEM」というふたつの市場に上場している銘柄です。

日本で言うところの東証一部・二部が「メインボード」、マザーズやジャスダックが「GEM」というイメージです。

※上海取引所や深セン取引所の上場銘柄を売買できる国内証券会社もあります。

Q.中国株の取引時間は？

A.下記の通りです。

• 上海取引所、深セン取引所…日本時間10:30～16:00
• 香港取引所…日本時間10:30～17:10

Q.中国株は何株から買える？

中国株の売買単位は一般的に100株が基本となります。

これは香港取引所で取引されているH株だけでなく、上海取引所や深セン取引所で取引されているA株についても同様です。

しかし、個別の銘柄によっては、最小売買単位が1000株や500株となっているものもあります。

そのため、具体的な売買を検討する場合には、各銘柄の売買単位を確認することが必要です。

Q.米国株と中国株はどちらがおすすめ？

外国株式といえば、米国株が人気です。

米国株も中国株と同様、配当利回りが高いため、「どちらに投資しよう？」と迷う方もいるでしょう。

米国株のほうが中国株より優れている点は、以下の通りです。

ただ米国より中国のほうが、経済成長の勢いはあります。

ハイリスク・ハイリターンな投資なら中国株、安定性も重視するなら米国株がおすすめです。

関連記事：米国株の高配当銘柄15選！連続増配中の優良企業を厳選

中国株の取り扱いがあるおすすめの証券会社2選

中国株を日本から買うには、中国株の取り扱いがある証券会社で、「外国株式取引口座」を作る必要があります。

米国株の売買ができる証券会社はたくさんありますが、中国株も取り扱っている証券会社は、あまり多くありません。

中でもおすすめのネット証券をご紹介します。

①SBI証券

SBI証券は中国株式を約1,330銘柄取り扱っています。

香港証券取引所のメインボード・GEMに上場している銘柄のうち、一部を取引可能です。

個別株はもちろん、中国ETFや中国REIT、ADR銘柄にも投資できます。

手数料は現地取次手数料・現地諸費用もすべて含めて、約定代金の0.286％（税込）。

ネット証券ならではのコストの安さが魅力です。

またロシアや韓国など、他の大手ネット証券では滅多に取り扱いがない国にも投資できます。

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関連記事：SBI証券の評判・口コミ！実際のところどうなのか利用者の声から徹底解説

②マネックス証券

SBI証券よりもさらに多くの中国株を取引できる、マネックス証券。

香港市場に上場している、ほぼすべての銘柄（2,000以上）を取引できます。

手数料は約定代金の0.25％（税込0.275%）。

事前に香港ドルへの振替をせず、円のまま取引可能です。

コストが安く選べる銘柄数も多い、おすすめの証券会社となっています。

さらに米国株の取り扱いも豊富です！

＼無料ではじめる！／

関連記事：マネックス証券の評判・口コミまとめ！米国株やIPOの人気についても解説

中国株のおすすめ銘柄で利益を狙おう

中国株のおすすめ銘柄をご紹介してきました。

中国企業の株価は、政府の影響をダイレクトに受けます。

政策と関係があり有利な状況にある銘柄は、狙い目といえるでしょう。

また中国株を取引する際は、単純な銘柄数の多さやコストの安さだけではなく、提供している情報の充実度も重視して証券会社を選ぶのがおすすめです。

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